| 「新傾向問題」とは「PISA型読解力」(※1)を育成するための問題です。 |
| さらに求められる「PISA型読解力」 |
2006年に実施されたOECD(※2)による国際的な学習到達度調査（PISA）によると、前回の調査の2003年に比べて、①読解力、②数学リテラシー(応用力)、③科学リテラシー(応用力)の3分野すべて順位を下げた結果となりました。
いま日本の教育現場では、子どもたちに国際社会で通用する実践的な学力（知識・技能を活用する力）を身につけさせるために、従来の暗記や単純な計算のくり返しを中心にした学習から一歩進めて、「理論的思考力」「情報処理能力」「文章表現力」などを重視した新しい指導を推し進めています。 |
| ※1 |
PISA型読解力とは･･･今までの文章を正確に読み取る「読解力」から、文章やグラフなどを利用・分析・熟考し、活用する実践的な能力が必要とされる発展したものです。 |
| ※2 |
OECDとは･･･経済協力開発機構の略称。 |
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| ぞくぞくと実施されている「新傾向問題」 |
| ① |
公立中高一貫校の適性検査はほとんど「新傾向問題」 |
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近年、公立でも中高一貫教育のメリットを生かせる中高一貫が校全国に次々と設置されています。それらは保護者の方々の関心を集め、熱い視線のなか競争率が10倍をこえる学校も現れています。その入試にあたる適性検査はほとんど「新傾向問題」です。
2008年度 長崎県立中学校倍率…佐世保北中-3.28倍、長崎東中-3.99倍 |
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| ② |
2008年4月の全国学力テスト(※3)でも「新傾向問題」 |
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文部科学省が全国の小学６年生に実施した学力テストにも「新傾向問題」が出題されています。それらは、従来の知識ですらすらと解けるような問題ではなく、複数の資料を読み取り、関連付けて答えを導いたり、考え方を答える問題であり、学校・教育関係者にも大きなインパクトを与えました。今後の授業などでも「新傾向問題」に対応できる力をつける指導が盛んになることが予想されます。 |
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| ※3 |
文部科学省により平成20年4月に実施された全国学力・学習状況調査の略称。 |
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| 早期にスタートさせたい「新傾向問題対策講座」 |
| 「新傾向問題」は、「社会の中で生きるために有効な、文章やグラフほか身の回りの情報を理解し、利用し、目的を達成する能力＝PISA型読解力」を育成することが目的ですから、今後の人生に影響を与えます。しかし、「新傾向問題」に対応できる力は、繰り返せば身につく、努力すれば大丈夫というものではありません。一刻も早く体験させることでお子さまに充分な時間を確保してあげることが重要になります。21世紀の社会を力強く生き抜くために、ぜひ早期に代々木教育ゼミナール「新傾向問題対策講座」(北中ゼミ)で扉を開いてあげてください。 |
